耐震性のある住宅選びのポイントとは?

公開日:2025/01/27  

耐震性ポイント

日本は地震大国と言われるほど地震のリスクが高い国です。大切な家族や財産を守るために、耐震性の高い住宅選びは非常に重要です。しかし、地震に強い家とはどんな家なのか、イメージできない方も多いのではないでしょうか。この記事では、耐震住宅の選び方や具体的なポイントを、これから家を建てる方にもわかりやすく解説します。

耐震性のある住宅とは

耐震性のある住宅を選ぶことは、家族の安全を守り、資産価値を維持するために必要です。地震は日本で頻繁に起こる自然災害であり、適切な耐震設計が実施された住宅に住むことは、安心で安全な暮らしの基本です。

耐震住宅とは、建物が地震の揺れに耐えられるように設計されている家のことです。大きな揺れでも倒壊のリスクを抑えられます。阪神淡路大震災の教訓から、耐震性能が備わった住宅ではその後の被害が大幅に軽減することがわかりました。

地震に備えた住宅で安心な暮らしを実現するために、重視するポイントを紹介します。

耐震等級3の耐震構造

耐震等級3の住宅は、現行の建築基準法で定められた耐震基準の中で最も高い水準を満たしています。病院や消防署など、災害時に重要な施設にも適用されるレベルです。耐震性能を重視するならば、等級3に対応した住宅メーカーを選びましょう。

建築基準法には耐震性能が定められており、耐震性能によって建物は1〜3等級に分類されます。等級1の住宅は、震度6強や7の地震でも倒壊や崩壊しない強度として現行の耐震基準を最低限満たしている建物です。

最も性能がいい耐震等級3の住宅は、等級1の1.5倍大きい地震に耐えられる強度を誇ります。耐震等級3の構造を基準に選ぶことで、地震への備えを万全にできるでしょう。

シンプルな形状

四角や正方形などのシンプルな形状の建物は、地震に強い特性を持っています。建物全体に均等に力が分散されるため、揺れによる偏りが少なくなるからです。複雑な形状の建物は、地震時に力が集中しやすく、ひび割れや損傷のリスクが懸念されます。

耐震性の高い工法として注文住宅メーカーなどでは、2×4や2×6工法が採用されています。天井・床・壁の六面で支え、フレームとして組み立てていることが特長です。壁全体が一体化するため、強度が高く地震の横揺れにも耐性が高くなります。

また、床が固定されている剛床工法も人気の工法です。いずれの工法も住宅の形状がシンプルであるほど、耐震性が向上します。

耐震性を確保するための工法や素材

耐震性を高めるためには、工法や素材を慎重に選ぶことが重要です。制震ダンパーなどを使えば、地震の揺れから建物と住む人を守ることが可能になります。そのため、最新の工法や耐震性能に優れた素材を採用することが安全な住宅づくりの鍵です。

以下に具体的な工法と素材を紹介します。

免震構造

免震構造は、地盤と建物の間に設置された免震装置が地震の揺れを吸収し、建物への影響を真剣に考える工法です。地震時のエネルギーが建物に直接伝わってしまうことを防ぎます。

震度6強の地震が発生した際、免震構造を採用したビルでは、揺れが大幅に軽減され、窓ガラスの割れや建物の破損を防いだ事例があります。高層建築や公共施設などで多く採用されており、安心して暮らしたい方に最適な選択肢です。

制震構造

制震構造では、建物内部に制震ダンパーを設置することで、地震のエネルギーを吸収し揺れ建物が変形することを防ぐ仕組みです。建物自体が揺れることを前提として、そのエネルギーを効果的に分散させます。

制震ダンパーを備えた住宅では、地震後の余震にも注目されており、熊本地震のような繰り返しの揺れにも効果的です。中低層住宅や戸建て住宅でも効果を発揮するため、幅広い用途に適しています。

耐震構造

耐震構造は、建物の構造の考え方を見直し、揺れに耐える設計を採用しています。柱や梁の配置、建材の強度を工夫することで、地震の揺れによる倒壊リスクを下げられるでしょう。

耐震等級3を取得した住宅では、震度7の地震でも大きな被害を免れるケースが多く、安全性が実証されています。比較的コストを抑えながら耐震性を確保したい方におすすめの工法です。柱と壁の配置バランスを確認することが、耐震性向上の鍵となります。

基礎構造の重要性

建物の耐震性を考慮する重要な要素は、基礎構造と地盤調査の2点です。地盤が弱い場合や基礎構造が適切でない場合、地震時に建物が傾くリスクが考えられます。

事前に地盤調査を実施し、サポート力が不足している場合は改修工事を施すことで、建物の安全性を確保できます。とくに、ベタ基礎や杭基礎などの適切な基礎構造を採用することで、揺れによる影響を軽減することが可能です。

地盤の改良方法として次の3つが挙げられます。

柱状改良工法

地盤に円柱状の改良体を埋設することで、軟弱な地盤を補強します。強度が増すため、建物の沈下や傾きを防止し建物の安全性を向上させます。工事費用が比較的安いことから一般住宅から工場まで広く採用されている方法です。

表層改良工法

数メートル掘った地面に、固化剤を混ぜ込み強化する方法です。住宅など小規模な建物の基礎工事に最適です。費用は安価でおよそ1階の床面積20坪で80万円〜100万円相当です。シンプルな工法で地盤や土質に左右されにくいことから広い用途で使われています。

鋼管抗工法

地面に鋼の杭を打ち込み、建物を支える方法です。強度が高いので、長期間耐久性が持続します。一方で、鋼管は柔軟性もあり地形に合わせた設計が可能です。

鋼管抗工法はコストが比較的抑えやすく1階の床面積20坪で100万円〜500万円ほどです。基礎構造と地盤の強化が、地震に強い住宅を作ります。

耐震性のある住宅を選ぶ際の注意点

住宅を選ぶ際には、安全性を重視した慎重な検討が必要です。とくに地震が多い日本では、耐震性の高い住宅を選ぶために家族の安全を守ることが第一歩となります。これから土地や住宅メーカーを探している人に向けて、注意すべきポイントを3つ解説します。

地盤調査の重要性

地盤が弱い土地では、地震の際に建物が沈下し倒壊する危険性が考えられます。強固な地盤の上に建てられた住宅は、地震による被害を大幅に軽減できます。熊本地震の際、事前に地盤改良した住宅が、隣接する未改良の住宅に比べて被害を極力抑えます。

購入した土地で必ず地盤調査を実施し、必要に応じて適切な改善を考えることが重要です。土地を購入する際には、地盤調査の実施とその結果を基にした基礎工事が必要です。

施工会社の選択

住宅メーカーや工務店を選ぶには、耐震性の高い住宅を建てた実績と信頼がある会社かどうかが重要です。地震の多い地域での経験が豊富な会社は、耐震構造の設計や施工において最新の技術と知識を持っています。

安全性の高い住宅を提供している会社なのか、実際に家を建てた人たちの評判や口コミを調査しましょう。断熱性や気密性は目に見えないため、住み続けた感想などを探し比較検討することで後悔しない選択ができます。

施工会社選びの際には、耐震実績や施工例をしっかりと確認しましょう

保証制度の確認

住宅メーカーや施工会社が提供する保証制度を確認し、耐震性能保証が含まれているかどうか考えましょう。保証制度が決まっている会社は、建築時の品質管理に自信があり長期的な安心感を得るためには、保証の範囲や期間が重要です。

ある住宅メーカーでは、10年以上の耐震保証を提供し、建物のメンテナンスや耐震性能に関する維持サポートも行っております。保証制度があることで、購入後の不安が軽減され、安心して暮らせるでしょう。

保証内容を比較検討し、十分なサポートが得られる会社を選ぶことが大切です。

まとめ

震災は予測できないため、事前の対策が重要です。耐震性のある住宅は、家族の安全を守る重要な要素です。数十年住む家となるため、耐震性能の高さや等級設計など目に見えない部分をしっかり確認し、信頼できる住宅会社と相談しましょう。災害に強い住まいを選んで、安心で快適な暮らしを手に入れましょう。

【淡路島】おすすめの注文住宅メーカーランキングTOP5

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